カンファレンス集客の5ステップ|チャネル8選と参加率改善
カンファレンスの集客は、通常のセミナーやウェビナーと同じ方法ではうまく進みません。参加人数が多く、複数のセッションや登壇者を調整する必要があり、集客期間も数か月単位になるためです。本記事では、集客目標から逆算して設計する5つのステップと、カンファレンス集客で活用される8つのチャネルを解説します。あわせて、申込みを当日参加につなげるための工夫を、BtoB企業3社の成功事例とともに紹介します。
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カンファレンス集客とは?特有の難しさと成功の前提
カンファレンス集客とは、複数のセッションや多数の登壇者で構成される大規模イベントへの参加者を、数か月かけて計画的に集める活動を指します。セミナー集客の延長線上で進めると、規模の大きさと訴求の複雑さに対応しきれず、思うように進められなくなってしまいます。まずは、カンファレンス集客ならではの難しさと、集客に着手する前に決めておきたいポイントを確認しましょう。
カンファレンス集客がセミナー・ウェビナー集客より難しい3つの理由
カンファレンス集客が難しいのは、規模・訴求の複雑さ・期間の長さという3つの構造的な理由があるためです。セミナーやウェビナーの集客で通用したやり方が、そのままでは機能しません。
セミナー・ウェビナー集客と大きく異なるのは、次の3点です。
- 規模が大きい
数百名から数千名規模が一般的で、自社のハウスリストだけでは目標数に届きません。複数チャネルの組み合わせが前提になります - 訴求が複雑
複数セッション・多数の登壇者を抱えるため、「誰に・どのセッションを・どう訴求するか」をセッション単位で設計する必要があります - 集客期間が長い
告知開始から開催まで3〜6か月に及びます。長期戦になるため、告知直後の反応・中だるみ・直前の駆け込みという波を見越した設計が欠かせません
セミナー集客が「短距離走」だとすれば、カンファレンス集客は「数か月の長距離走」であると言えます。この違いを最初に押さえておきましょう。
集客を始める前に決める3要素(目的・集客目標・ターゲット)
集客チャネルを動かす前に、目的・集客目標・ターゲットの3要素を必ず固めます。この3つが曖昧なまま施策に着手すると、チャネル選定もLP制作も方向性を失います。
着手前に決めておくべき3要素は次のとおりです。
- 目的
リード獲得なのか、ブランディングなのか、既存顧客のエンゲージメント強化なのか。目的によって訴求メッセージも使うチャネルも変わります - 集客目標とKPI(重要業績評価指標)
申込み数の目標値だけでなく、その先の当日参加者数・商談数まで数値で置きます。すべての集客設計は、この数値からの逆算で組み立てます - ターゲット
業界・職種・役職を具体化します。「誰に来てほしいか」が定まって初めて、訴求とチャネルが決まります
特に集客目標は、申込み数で終わらせず「参加者数」「商談数」まで分解しておくことをおすすめします。その理由については、次の見出しで説明します。
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「申込み数」で終わらせない、当日参加率までの設計の重要性
カンファレンス集客のゴールは、申込み数ではありません。当日に会場や配信画面まで足を運んでもらった「参加者数」、そしてその先の商談数です。申込みが目標に届いても、当日の参加率が低ければ成果は伸びません。
申込みから当日参加までには、必ず一定の脱落が発生します。一般に、オフラインよりもオンライン参加のほうが当日キャンセルや無断欠席が起こりやすく、参加率が下がりやすい傾向があります。だからこそ集客設計には、「申込みを集める施策」と「申込み者を当日まで引き留める施策」の両方を、最初から組み込む必要があります。
この申込みから参加までの割合、すなわち参加率を後回しにすると、せっかく集めた申込みが当日の空席に変わってしまいます。集客を「申込み獲得」と「参加率の維持」という2つの層で捉えることが、カンファレンス集客を成功させる前提になります。
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カンファレンス集客を成功させる5ステップ
カンファレンス集客は、次の5つのステップで設計できます。順番に進めることで、集客目標から逆算した一貫性のある計画になり、施策の抜け漏れも防げます。
- ステップ1:集客目標とターゲットペルソナを定義する
- ステップ2:開催日から逆算して集客スケジュールを設計する
- ステップ3:集客チャネルを選定し、役割を分担する
- ステップ4:集客LP・申込みフォームを設計する
- ステップ5:申込み後から当日の参加率を設計する
ステップ1:集客目標とターゲットペルソナを定義する
最初のステップは、集客目標とターゲットペルソナの定義です。ここが曖昧なままだと、以降のすべてのステップが空回りしてしまいます。
集客目標は、最終的な成果から逆算して数値に分解します。たとえば「商談30件」がゴールなら、過去の商談化率や参加率の実績値をもとに、次のように積み上げます。
- 商談目標:30件
- 必要な当日参加者数:600名(商談化率5%で逆算)
- 必要な申込み数:1,000名(参加率60%で逆算)
このように分解しておくと、どのKPIがどれだけ不足しているかを、開催前から把握できます。
ターゲットペルソナは、業界・職種・役職・課題感の4つの軸で具体化します。「製造業の情報システム部門の管理職で、DX推進の進め方に悩んでいる」というレベルまで解像度を上げると、訴求メッセージとセッション構成の精度が高まります。複数のペルソナを設定する場合は、優先順位を明確にしておきましょう。
ステップ2:開催日から逆算して集客スケジュールを設計する
2つ目のステップは、開催日を起点に逆算した集客スケジュールの設計です。カンファレンスの集客期間は3〜6か月と長く、行き当たりばったりで進めると、必ず中だるみが発生します。
集客スケジュールのマイルストーンは、次のように設計するのが基本です。
- 開催3〜4か月前:集客LPと申込みフォームを公開し、第一陣の告知を開始する
- 開催2か月前:登壇者・セッション情報を追加公開し、チャネルを広げて告知を強化する
- 開催1か月前:中だるみ対策の追加コンテンツを公開し、未申込み層へ再アプローチする
- 開催2週間前〜直前:リマインドを配信し、駆け込み申込みを取り込む
カンファレンス集客では、申込みの動きに必ず波が生まれます。告知直後に申込みが伸び、その後しばらく停滞し、直前にもう一度伸びる、という3つの山が典型的なパターンです。停滞期に何の施策も打たないと、そのまま失速してしまいます。停滞期にこそ「登壇者の追加発表」「セッションの見どころ紹介」といった新しい情報を投下し、申込みの波を切らさないようにしましょう。
ステップ3:集客チャネルを選定し、役割を分担する
3つ目のステップは、集客チャネルの選定と役割分担です。カンファレンスは規模が大きいため、単一のチャネルでは目標数に届きません。複数チャネルを組み合わせ、それぞれに役割を割り振ります。
チャネルは、果たす役割で3つに整理すると設計しやすくなります。
- 認知拡大の役割
SNS、Web広告、プレスリリースなど。まだ自社を知らない層にリーチする - 申込み促進の役割
ハウスリストへのメール、セグメントメールなど。すでに接点のある層を申込みへ引き上げる - 参加後押しの役割
登壇者・スポンサー経由の告知など。第三者の信頼性で参加の背中を押す
チャネルごとの申込み数は、必ず計測できる状態にしておきます。流入経路を計測できないと、どのチャネルが効いたのか分からないまま次回を迎えることになります。EventHubのようなイベントマーケティングプラットフォームを使うと、チャネルごとの流入から申込み・参加までを一元で計測できます。経路別の成果が数値で見えれば、次回のチャネル投資の判断もしやすくなります。
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ステップ4:集客LP・申込みフォームを設計する
4つ目のステップは、集客LP(ランディングページ)と申込みフォームの設計です。どれだけ多くの人を集客ページへ誘導できても、ページの内容が弱ければ申込みにはつながりません。
集客LPで参加メリットを伝えるには、次の要素を分かりやすく配置します。
- 参加して得られること:持ち帰れる学び、出会える人、体験できることを具体的に示す
- 登壇者情報:顔写真・所属・実績。登壇者の魅力は、申込みの大きな判断材料になります
- タイムテーブル:セッションの全体像。複数トラックがある場合は、見やすく整理する
- 過去開催の実績:前回の参加者数や満足度があれば、信頼の裏づけになります
申込みフォームは、項目数を絞ることが基本です。入力項目が多いほど離脱は増えます。本当に必要な項目だけに絞り、入力の手間を最小化しましょう。複数日程や複数セッションから選んでもらう場合は、選択の操作が直感的に分かる設計にすると、フォームでの離脱を防げます。
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ステップ5:申込み後から当日の参加率を設計する
最後のステップは、申込み後から当日の参加率の設計です。集客活動は、申込みを獲得して終わりではありません。申込み者を当日まで引き留める施策まで含めて、初めて集客設計が完成します。
当日参加率を高める施策は、申込みから当日までの期間に複数回、計画的に配置します。
- リマインドメール
開催1週間前・前日・当日朝など、複数回のタイミングで配信する - 期待感の醸成
申込み者限定で、登壇者インタビューやセッションの見どころを事前に届ける - 参加方法の明確化
オンラインなら視聴URLと当日の流れを、オフラインなら会場アクセスを分かりやすく案内する
特にリマインドは、参加率を大きく動かす施策です。配信のタイミングや内容を毎回手作業で設定していると、開催規模が大きくなったときに運営が回らなくなります。EventHubのようなツールでは、開催日を基準にリマインドメールを自動配信でき、申込み者の参加状況もデータで把握できます。当日参加率の施策を仕組み化しておくと、運営工数を抑えながら参加率を安定させられます。
カンファレンス集客で使う主なチャネル8選
カンファレンス集客で使う主なチャネルは、大きく8つに整理できます。①ハウスリスト/メルマガ、②セグメントメール、③オーガニックSNS、④Web広告、⑤登壇者経由、⑥スポンサー・共催企業経由、⑦プレスリリース・メディア掲載、⑧イベント告知サイトの8つです。ここでは4つのグループに分けて、それぞれの特徴と使いどころを解説します。
自社チャネル(①ハウスリスト/メルマガ・②セグメントメール)
最も費用対効果が高いのが、自社チャネルです。すでに接点のあるハウスリストへの告知は、コストを抑えながら高い申込み率が見込めます。
自社チャネルには、主に次の2つがあります。
- ①ハウスリスト/メルマガ
既存の顧客リストや見込み客リストへのメール告知です。メルマガにカンファレンスのバナーを設置し、開催までの期間に繰り返し露出します - ②セグメントメール
リストを業界・職種・役職などで分け、相手に合わせた訴求文で配信します。全員に同じ文面を送るよりも、申込み率が高まります
カンファレンスは複数のセッションを持つため、セグメントごとに「刺さるセッション」が異なります。たとえば、情報システム部門にはセキュリティ系のセッション、マーケティング部門には事例系のセッションを主役に据えます。このように相手に合わせて訴求するセッションを変えると、メールの反応が大きく変わります。
③オーガニックSNS・④Web広告による新規リーチ
自社チャネルだけでは、まだ接点のない新規層には届きません。そこで使うのが、③オーガニックSNSと④Web広告です。
- ③オーガニックSNS
自社アカウントからの投稿です。登壇者の紹介、セッションの見どころ、申込み締切の告知などを、開催までの数か月にわたって継続的に発信します - ④Web広告
運用型広告で、ターゲット属性に絞って配信します。短期間でまとまったリーチを獲得でき、申込みの伸びが鈍る停滞期のテコ入れにも有効です
SNSは、登壇者本人にも投稿への協力を依頼すると、拡散力が大きく伸びます。登壇者のフォロワーには、そのテーマに関心の高い層が多く含まれているためです。
⑤登壇者・⑥スポンサー・共催企業を通じた集客
カンファレンスならではのチャネルが、⑤登壇者と⑥スポンサー・共催企業を通じた集客です。複数の関係者が登壇・協賛するカンファレンスでは、関係者のネットワークそのものが集客チャネルになります。
- ⑤登壇者経由
登壇者に、自身のSNSやハウスリストでの告知を依頼します。登壇者にとっても、自分の登壇を広める機会になるため、協力を得やすい施策です - ⑥スポンサー・共催企業経由
協賛企業や共催企業のハウスリストへ告知してもらいます。1社あたりのリストは限られていても、複数社が集まれば大きなリーチになります
このチャネルを活かすコツは、登壇者やスポンサーが告知しやすいように、バナー画像や告知用の文面をこちらで用意しておくことです。素材がそろっていれば、関係者は手間をかけずに協力できます。
⑦プレスリリース・メディア掲載・⑧イベント告知サイト
第三者を経由して、信頼性とリーチを獲得するのが、⑦プレスリリース・メディア掲載と⑧イベント告知サイトです。
- ⑦プレスリリース・メディア掲載
プレスリリースを配信し、業界メディアへの掲載を狙います。第三者のメディアで紹介されると、自社発信よりも信頼されやすくなります - ⑧イベント告知サイト
ビジネスイベントを探している層が集まる告知サイトに掲載します。能動的に情報を探している層に届くため、関心の高い申込みが見込めます
8つのチャネルは、すべてを使う必要はありません。ステップ3で定義した「認知拡大・申込み促進・参加後押し」の役割をふまえ、目的とターゲットに合うチャネルを選び、役割が重ならないように組み合わせることが大切です。
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カンファレンス集客の成功事例
ここからは、BtoB企業がカンファレンス集客で成果を上げた実例を3社紹介します。株式会社primeNumber、弁護士ドットコム株式会社、Uniposの3社を取り上げ、最後に共通点を整理します。
株式会社primeNumber:集客目標の125%超を達成した質重視の設計
データテクノロジー領域の株式会社primeNumberは、自社カンファレンスで集客目標の125%超を達成しました。
同社は、第3回のオンライン開催で5,500名以上の申込みを獲得した実績を持ちます。続く第4回は初のオフライン開催に踏み切り、「人数よりもコミュニケーションの質」を重視した設計に切り替えました。ユーザー企業による事例発表や、参加者同士が深く話せる時間を組み込むことで、参加体験の質を高めています。その結果、集客目標を125%超で達成し、その先の商談数のKPIも大幅に上回りました。
集客の量だけを追うのではなく、参加者にとっての価値を高める設計が、結果的に集客と商談の両方を伸ばした事例です。
弁護士ドットコム株式会社:未開拓市場のカンファレンスで3,000名を集客
弁護士ドットコム株式会社は、自社にとって未開拓だった市場でカンファレンスを開催し、3,000名規模の集客を実現しました。
新しい市場でのカンファレンスには、既存のハウスリストが乏しいという難しさがあります。同社は、その制約のなかで3,000名という大規模な集客を達成しました。未開拓市場であっても、ターゲットを明確に定め、適切なチャネルを組み合わせれば、大規模な集客は十分に可能だと示す事例です。
新しいテーマや新規事業でカンファレンスを企画する担当者にとって、参考価値の高い実例と言えるでしょう。
Unipos:集客経路の分析とセグメント配信で参加率を向上
Uniposは、1万名規模のカンファレンス「Human Shift Conference」で、集客経路の分析とセグメント別のメール配信により参加率を高めました。
同社は、どの集客経路から来た人が、実際に申込み・参加へ進んだのかを、人と紐づけて分析しています。経路ごとの成果が見えることで、効果の高いチャネルに力を入れ、低いチャネルを見直すという改善のサイクルを回せます。さらに、参加者の属性に合わせたセグメント別のメール配信で、申込み者の参加意欲を維持し、参加率を向上させました。EventHubを活用することで、こうした集客経路の分析とセグメント配信を一元的に運用しています。
集客を「やりっぱなし」にせず、データで検証しながら改善する姿勢が、大規模カンファレンスの参加率を支えた事例です。
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成功事例に学ぶ4つの共通点
3社の事例は、業界も規模も異なりますが、集客の進め方には共通点があります。次の4点です。
| # | 共通点 | 具体的な特徴 |
|---|---|---|
| 1 | 目的とターゲットの明確化 | 「誰に・何のために」が定まっており、訴求とチャネルがぶれていない |
| 2 | 複数チャネルの組み合わせ | 自社チャネルに加え、広告・登壇者・メディアなどを役割分担で活用している |
| 3 | データに基づく改善 | 集客経路や申込みの動きを計測し、施策を検証しながら進めている |
| 4 | 参加体験への投資 | 申込み数だけでなく、参加者にとっての価値を高める設計を重視している |
自社のカンファレンス集客を見直すときは、この4つの観点でチェックすると、改善の余地が見えやすくなります。
カンファレンス集客でよくある3つの失敗と対策
ここまでの5ステップとチャネル設計をふまえても、実際の集客では陥りやすい失敗があります。代表的な3つの失敗と対策を、あらかじめ押さえておきましょう。
失敗1:集客開始が遅く、告知期間が不足する
最も多い失敗は、集客の開始が遅れ、告知期間が足りなくなるケースです。カンファレンスの集客には3〜6か月が必要ですが、企画や登壇者の調整に時間を取られ、告知が後ろ倒しになりがちです。
対策は、ステップ2で紹介した逆算スケジュールの徹底です。開催日から逆算し、集客LPの公開日と第一陣の告知日を、先にカレンダーへ固定します。告知開始日を「動かせない締切」として扱えば、企画フェーズの遅れが集客期間を圧迫する事態を防げます。
失敗2:単一チャネルに依存し、リーチが頭打ちになる
2つ目の失敗は、ハウスリストへのメールなど、単一のチャネルに依存してリーチが頭打ちになるケースです。自社チャネルは費用対効果が高い反面、届く相手の数には限りがあります。
対策は、チャネルの役割分担です。自社チャネルで申込みを促進しつつ、SNS・Web広告で新規層の認知を広げ、登壇者・スポンサー経由で信頼性を補います。このように複数チャネルを役割で組み合わせれば、1つのチャネルが頭打ちになっても、ほかのチャネルで補えます。
失敗3:申込み数だけを追い、参加率を設計しない
3つ目の失敗は、申込み数だけを追いかけ、当日の参加率を設計しないケースです。申込みが目標に届いても、当日に多くが欠席すれば、会場は空席だらけになってしまいます。
対策は、ステップ5の当日参加率の設計です。申込み後のリマインド、申込み者限定の事前コンテンツ、参加方法の丁寧な案内を、集客計画の段階から組み込みます。集客のゴールを「申込み数」ではなく「当日参加者数」に置き直すことが、この失敗を防ぐ出発点になります。
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まとめ:カンファレンス集客は逆算設計と当日参加率で決まる
カンファレンス集客は、集客目標から逆算した5ステップで設計し、複数チャネルを役割で組み合わせて進めます。さらに、申込みから当日の参加率まで含めて計画することで、目標の達成精度が大きく高まります。セミナー集客の延長ではなく、規模・複雑さ・期間の長さに合わせた専用の設計が必要です。
本記事のポイント
- カンファレンス集客は、規模が大きく訴求が複雑で集客期間も長いため、セミナー・ウェビナー集客とは異なる専用の設計が必要になる
- 集客に着手する前に、目的・集客目標(KPI)・ターゲットの3要素を固める
- 集客は5ステップ(目標とペルソナの定義→逆算スケジュール→チャネル選定→LP・フォーム設計→当日参加率設計)で進める
- チャネルは8つを「認知拡大・申込み促進・参加後押し」の役割で組み合わせ、流入経路を必ず計測する
- 集客のゴールを「申込み数」ではなく「当日参加者数」に置き、当日参加率を集客計画の段階から設計する
まずは、集客目標を「商談数→参加者数→申込み数」の順で逆算し、数値に分解することから始めてみましょう。必要な申込み数が見えれば、どのチャネルにどれだけ力を入れるべきかが具体的に決まります。本記事の5ステップを参考に、集客計画を検討してみて下さい。
よくあるご質問
質問:カンファレンスの集客はいつから始めるべきですか?
回答:開催の3〜6か月前から始めるのが目安です。カンファレンスは規模が大きく、複数チャネルでの告知や、登壇者・スポンサーとの調整に時間がかかります。まず開催日から逆算し、集客LPの公開日と第一陣の告知日をカレンダーに固定しましょう。告知開始日を動かせない締切として扱うことで、企画の遅れが集客期間を圧迫する事態を防げます。
質問:カンファレンス集客とセミナー集客は何が違いますか?
回答:規模・訴求の複雑さ・集客期間の3点が異なります。カンファレンスは数百〜数千名規模で、自社のハウスリストだけでは目標に届かず、複数チャネルの組み合わせが前提になります。また複数セッション・多数の登壇者を抱えるため、セッション単位での訴求設計が必要です。集客期間も3〜6か月と長く、申込みの波を見越した長期の設計が求められます。
質問:集客にあまり予算をかけられません。優先すべきチャネルはどれですか?
回答:まずは費用対効果の高い自社チャネル(ハウスリストへのメール、セグメントメール)を優先しましょう。すでに接点のある相手への告知は、コストを抑えながら高い申込み率が見込めます。そのうえで、登壇者やスポンサー・共催企業のハウスリストを活用すれば、追加コストを抑えつつリーチを広げられます。Web広告は、申込みの伸びが鈍る停滞期のテコ入れとして、必要な範囲で使うのが現実的です。
質問:申込みは集まったのに、当日の参加率が低いです。どうすればよいですか?
回答:申込み後から当日の参加率施策を設計しましょう。具体的には、複数回のリマインドメール、申込み者限定の事前コンテンツ、参加方法の丁寧な案内が有効です。リマインドは開催1週間前・前日・当日朝などのタイミングで配信し、事前コンテンツでは登壇者インタビューやセッションの見どころを届けます。特にオンライン開催は当日キャンセルが起こりやすいため、申込みを集める施策と同じ熱量で、申込み者を当日まで引き留める施策に取り組むことが大切です。
質問:登壇者やスポンサーに集客の協力を依頼するときのコツはありますか?
回答:協力しやすい状態を、こちら側で整えておくことがコツです。登壇者やスポンサーに告知を依頼する際は、SNS投稿用のバナー画像や告知文の文面を、あらかじめ用意して渡しましょう。素材がそろっていれば、相手は手間をかけずに告知へ協力できます。登壇者にとっては自身の登壇を広める機会にもなるため、早めに依頼し、告知のタイミングをすり合わせておくと効果的です。
こちらの記事の監修・執筆者
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株式会社EventHub マーケティングマネージャー 鈴木 優一 |
| 2010年上智大学大学院卒業。新卒でITベンチャー企業に就職。その後エン・ジャパンのwebサービス企画部門への転職を経て、タレントマネジメントシステムを提供するカオナビに社員番号5番で1人目のマーケターとしてジョイン、BtoBマーケティング組織の立ち上げに携わる。FinTechスタートアップのOLTAを経て、2022年5月にマーケティングマネージャーとしてEventHubに参画。 |
