オンラインイベントのライブ配信、メリットは?人気のツールは?

コロナ禍で企業活動が制限される中、マーケティング業務におけるDXが急速に進みました。イベント開催もデジタル化が進んだものの一つで、オンラインイベントの開催数は2020年以降、増加の傾向にあります。

しかしこれまでリアルな会場で行ってきたイベントをオンライン化することに難しさを感じている担当者の方も多いのではないでしょうか?特に、リアルタイムで視聴者にイベントを提供するライブ配信は、ただ動画をとってアップロードするオンデマンド配信とは異なり、当日の緊張感も高く、なかなかチャレンジできないという方もいらっしゃることでしょう。

そこで本稿では、ライブ配信のメリットや開催のポイントを解説したうえで、明日から使える便利なツールについてご紹介します。

オンラインイベント完全攻略
ガイドブック
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ライブ配信イベントのメリット

オンラインイベントの開催方法として、オンデマンド配信と比較した時のライブ配信のメリットにはこのようなものがあります。

オンラインでもイベントが盛り上がる、双方向性が高まる

リアルタイムで開催側と視聴側がつながれるライブ配信では、チャットを通じて視聴者のリアルな声を拾うことができます。イベント中に出た意見や質問をイベント内容に反映させることができるので、より参加者の関心に沿ったコンテンツ内容にできますし、参加者からのフィードバックを即座にイベントに反映できます。

イベントのインタラクティブ性を高めるSparkupのようなツールを導入するなど、工夫次第ではイベントをさらに盛り上げられます。

参加者同士がコミュニケーションを取れる、マッチングも可

同じ時間・同じ場所(イベントページ)に参加者が集まるので、オンラインであっても参加者同士の交流が可能になります。例えば、社内交流を目的に開催する社内イベントや、求職者と企業とのマッチングが目的となる採用イベントなど、参加者同士のコミュニケーションが必要なイベントにはライブ配信が最適です。

 

「ここでしかできない体験」、イベントの臨場感が出せる

参加者同士の交流、あるいは参加者と主催者間でのコミュニケーションが活発になるので、イベントそのもののライブ感が高まります。「いつでもみられる」オンデマンド配信とは異なり、「今ここでしか味わえない体験」を提供できるライブ配信の最大のメリットと言えます。チャットでの交流だけでなく、ライブ投票やクイズ、オンラインでの名刺交換など、ライブ配信ならではのコンテンツを盛り込めるので、イベントのオリジナリティも高まります。

ライブ配信すると効果的なイベント

コロナ禍でこれまで対面で行ってきたイベントをオンライン開催しようと検討する時、選択肢としては「ライブ配信」「オンデマンド配信」の2つがあります。

そこでここからは、ライブ配信が適していたり、ライブ配信での開催事例が多かったりするイベントの種類をご紹介します。

大型展示会、販促/PRイベント

多くの出展者・来場者が集まるのが最大のメリットである展示会ですが、コロナ禍でオンライン開催が進んでいるイベントの一つでもあります。展示会では、来場者と出展者のコミュニケーションが欠かせないので、オンラインの場合はライブ配信で開催される場合がほとんどです。

販促イベントに関しても、商品に関する質問に直接答えられるよう、チャットやビデオ通話で対応ができるライブ配信が大半です。

展示会の開催事例については、こちらの記事をご覧ください。

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株主総会

特定の時期に開催が集中する株主総会をオンライン化することで、株主はより多くの総会に出席することができます。移動時間もかからないので、連続して1日に複数の総会に出ることもできるようになります。コロナの影響も受け、株主総会をオンラインだけで開けるようにするような法改正が成立しました。

一方的な報告だけでなく株主からの質問を受け付けられるよう、ライブ配信で実施するケースが多いです。

株主総会の開催事例については、こちらの記事をご覧ください。

入社式などの社内イベント

タメニー株式会社によると、2021年に実施された入社式の約4割がオンラインを活用したということです。2019年と比較すると約5倍で、コロナの影響がある中でオンラインシフトが急速に進んだことがわかります(参照)。

このような社内イベントは参加者同士の交流やイベントの一体感が重要となるので、ライブ配信が適しています。全てをライブ配信に切り替えることもありますし、会場とオンラインを併用するハイブリッド開催も多く採用されているようです。

2021年、資生堂やコーセーはライブ配信と会場とのハイブリッド形式で入社式を執り行いました。詳しくはこちらの記事をご覧ください。

カンファレンスやセミナー

カンファレンスやセミナーをライブ配信することで、見込み顧客や潜在顧客に対して自社サービスの認知を向上させられます。

特にリード獲得やリード育成を目的にイベントを開催する場合、ただ一方的に情報発信するのではなく参加者の課題に寄り添ったコンテンツ内容にすることで、イベント満足度を高めることを目指します。課題解決の方法として自社サービスをアピールすることもできます。

カンファレンスの開催事例については、こちらの記事をご覧ください。

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無料でライブ配信できるサービス

実際にライブ配信を行う場合、どういったツールを使えばいいのでしょうか?まずは無料で使えるツールをご紹介します。

ニコニコ生配信

https://live.nicovideo.jp/

「無料ですぐに楽しめる日本最大級のライブ配信サービス」です。音楽ライブやゲーム実況などのエンターテイメント番組が多いですが、専用のチャンネルを開設すれば商業利用も可能です。

画面上を流れていくコメントが特徴的で、イベントの盛り上がりを演出することができます。配信方法も簡単で、番組作成ページにアクセスして、番組タイトルを入力、配信設定を行い、「番組開始」を押すとすぐに配信が始まります。

YouTube

https://www.youtube.com/

Googleアカウントさえ所有していれば誰でもライブ配信ができます。パソコンを使用したWebカメラ配信であれば配信用ソフトウェアなどは必要ありません。配信した動画の保存期限は決まっていないので、いつでも自分のチャンネルから配信した動画を見返せます。初心者でも簡単にライブ配信できるツールの一つです。

Vimoe

https://vimeo.com/jp

クリエイター向けの動画共有サイトで、動画の画質が良いことが特徴です。イベントを作成してライブ動画を設定、配信の準備が整ったらカメラへのアクセスを許可してライブ配信を開始します。無料プラン「Vimeo Basic」でも動画内に広告が表示されることがないのも特徴です。

Zoom

https://zoom.us/jp-jp/meetings.html

ビデオ会議ツールであるZoomでもライブ配信が可能です。無料アカウントでも40分までであれば途切れることなく配信を行えます。画面共有やブレイクアウトセッションなどの機能が豊富で、セミナーや勉強会によく使われます。

イベント管理〜ライブ配信まで|有料プラットフォームの特徴比較

ここからは、ライブ配信だけでなく、イベントの運営や管理を効率化する有料ツールについてご紹介します。

J-Stream Equipmedia

https://www.stream.co.jp/service/platform/equipmedia/

企業の動画活用に必要なあらゆる機能を装備しながら、5万円から始められる、国内最大級の動画配信プラットフォームです。幅広い外部システムとの連携や使いやすさが特徴的で、ビジネスシーンでの活用が多いです。具体的には、社内広報や株主総会、研修など企業内での利用のほか、マラソン大会のライブ配信などエンターテイメントのイベントでも利用されています。

 EventHub

https://eventhub.jp/

展示会やカンファレンス、セミナーやピッチイベントなど、あらゆるB2Bイベントが開催できるイベントプラットフォームです。ライブ配信でイベントを実施できるほか、管理画面に必要な情報を入力すれば簡単にイベントページが作成できます。決済機能も使えるので、有料チケットの販売や「早割」「学割」「プレミアムチケット」など複数種類のチケット販売が可能です。

オンライン名刺交換やチャット機能などで、参加者同士の交流を促進することも。ほかにも、参加者の個人情報管理や視聴ログの取得、アンケートの回収までこれ一つで行えるので、イベントの企画から振り返りまでが効率化するツールです。

イベントクリエイト

https://www.eventcreate.jp/

自社セミナーや研修会、定例会、懇親会など幅広い用途に使えるイベント運営管理システムです。継続利用できる料金プラン以外にも、セミナーや内覧会などの単発イベントに使える「単発利用プラン」も用意されています。ITに詳しくなくても簡単に使えると、様々な業界の企業で導入されています。

まとめ

ライブ配信でオンラインイベントを開催する場合、無料ツールであれば低コストで簡単に始められますが、オンラインイベントにまつわるその他のタスクは別ツールで実行する必要があります。一方、有料ツールを導入すればイベントの準備から運営、開催後の振り返りまで一本化して実施できます。EventHubではライブ配信形式のイベント開催実績も多数。詳しくはぜひこちらよりお気軽にお問い合わせください。

まずはEventHub概要資料をご覧ください。

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