自社カンファレンスとは｜開催する目的・メリット・進め方
自社カンファレンスとは、企業が自ら企画・主催するカンファレンスのことです。他社が主催するイベントに出展する場合とは異なり、企画立案から集客、当日の運営までを自社が主体となって進めます。本記事では、自社カンファレンスの基本的な考え方や業界カンファレンスとの違い、自社で開催する目的やメリット、企画から開催までの進め方をわかりやすく解説します。あわせて、BtoB企業の成功事例も紹介しますので、自社で開催すべきかを検討する際の参考としてお役立てください。
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自社カンファレンスとは｜定義と他のカンファレンスとの違い
自社カンファレンスとは、企業が自ら企画・主催するカンファレンスのことです。他社が主催するイベントに出展する場合とは異なり、テーマ設計やコンテンツ企画、集客、当日の運営までを自社が主体となって進めます。まずは、自社カンファレンスの基本的な考え方と、よく比較されるイベントとの違いを整理していきましょう。
自社カンファレンスの定義（自社が主催するカンファレンス）
自社カンファレンスとは、企業が自ら主催するカンファレンスを指します。業界団体や他社が主催するカンファレンスに「出展」「協賛」「登壇」する立場ではなく、企業自身が「主催する立場」となって開催する点が、最大の特徴です。
カンファレンスは、複数のセッションや講演で構成される大規模なイベントです。そのなかでも自社カンファレンスは、次のような特徴を持ちます。
- 企業自身が主催する側となる
業界団体や他社の主催ではなく、自社が主体的に企画・開催する - 自社のテーマで設計できる
何を伝えるか、誰に登壇してもらうか、参加者にどんな体験をしてもらうかを、自社で設計する - 自社のために集客する
自社の顧客や見込み客に直接アプローチし、自社にとっての成果につなげる
「カンファレンスに参加する」のではなく「カンファレンスを主催する」立場に立つこと。それが、自社カンファレンスを開催することの本質です。
業界カンファレンス・他社主催イベントとの違い
自社カンファレンスと対比されるのが、業界カンファレンスや他社主催のイベントです。最も大きな違いは「誰が主催し、誰のためのイベントか」という点にあります。
自社主催と他社主催の主な違いは、次のとおりです。
| 項目 | 自社カンファレンス | 業界カンファレンス・他社主催イベント |
|---|---|---|
| 主催 | 自社が単独で主催する | 業界団体・複数社・メディアなどが主催する |
| 立場 | 主催側として企画・運営を担う | 出展社・協賛企業・登壇者として参加する |
| コンテンツ | 自社のテーマで自由に設計できる | 主催が決めた枠組みのなかで自社の出番をつくる |
| 成果 | 自社の顧客や見込み客と直接接点を持てる | 他社の集めた参加者に自社をアピールする |
| コスト | 企画・運営の費用を自社で負担する | 出展料・協賛費を支払う |
業界カンファレンスへの出展は、多くの参加者に自社を知ってもらうための施策です。一方、自社カンファレンスは、自社の考えや価値をより深く伝えるための施策です。両者は対立するものではなく、目的に応じて使い分けることが重要です。
自社カンファレンスとプライベートカンファレンスの関係
自社カンファレンスと近い言葉として、プライベートカンファレンスがよく使われます。両者は実態として重なる部分が大きいものの、定義の切り口が異なります。
- 自社カンファレンス
「誰が主催するか」という主催側軸での呼び方。自社が主催する場合に使う - プライベートカンファレンス
「誰が参加するか」という招待制・参加形態軸での呼び方。招待した相手だけが参加する場合に使う
実際の現場では、自社が主催するカンファレンスの多くは招待制で開催されます。そのため、自社カンファレンス＝プライベートカンファレンスとして語られるケースも少なくありません。本記事では「自社が主催する」という主催側の軸を主題に据えて解説します。
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自社でカンファレンスを開催する4つの目的
企業が自社でカンファレンスを開催する目的は、大きく4つあります。新規リードの獲得、認知度向上、既存顧客との関係強化、そして採用ブランディングです。自社で主催するからこそ、こうした目的に合わせて企画やメッセージを設計しやすくなります。
主な目的は、次の4つです。
- リード獲得｜まとめて多くの見込み客と接点を持つ
- 認知度向上と業界内での存在感強化
- 既存顧客との関係強化と継続率の向上
- 採用ブランディングと社内エンゲージメント
リード獲得｜まとめて多くの見込み客と接点を持つ
1つ目の目的は、リード獲得です。自社カンファレンスは、自社のテーマに関心を持つ見込み客と、一度にまとまった人数の接点を持てる施策です。
業界カンファレンスへの出展でもリードは得られますが、得られるのは「業界カンファレンスに来た人」のリストです。自社カンファレンスでは、自社のテーマに惹かれて参加した、関心度の高い見込み客のリストが手に入ります。参加者のセッション視聴履歴やアンケート結果も自社で管理できるため、その後の商談につなげやすくなります。
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認知度向上と業界内での存在感強化
2つ目の目的は、認知度を高め、業界内での存在感を強めることです。自社カンファレンスを継続的に開催することで、業界関係者に自社の名前や取り組みを知ってもらう機会が増えていきます。また、大規模なカンファレンスを主催すること自体が、業界内での信頼や注目につながることもあります。「このテーマなら、あの会社のカンファレンスが参考になる」と認識されるようになれば、商談や比較検討の場でも自社を思い出してもらいやすくなります。自社カンファレンスは、広告だけでは伝えきれない専門性や取り組みを発信し、業界内での存在感を高める手段のひとつです。
既存顧客との関係強化と継続率の向上
3つ目の目的は、既存顧客との関係強化と、継続率の向上です。自社カンファレンスは、すでに取引のある顧客に対しても、関係を深める場として機能します。
日々の商談やサポートのなかでは、自社の世界観や今後の方向性まで伝える機会は限られます。カンファレンスという場で、経営者や担当者が自分の言葉で語ることで、顧客の自社への信頼や愛着が深まります。既存顧客のロイヤリティが高まれば、契約の継続率や追加導入の機会にもつながっていきます。
採用ブランディングと社内エンゲージメント
4つ目の目的は、採用ブランディングと社内エンゲージメントです。自社カンファレンスは、顧客や見込み客だけでなく、採用候補者や社員に向けて自社の価値や文化を伝える機会にもなります。カンファレンスを通じて企業の考え方や取り組みを発信することで、「こんな会社で働いてみたい」と感じる人が増えることもあります。実際に、カンファレンスをきっかけに企業へ興味を持つケースは少なくありません。また、企画や運営に携わる社員にとっても、自社の取り組みを改めて理解し、社内外に発信する機会になります。その結果、採用面だけでなく、社内のエンゲージメントを高める効果も期待できます。
自社カンファレンスを開催するメリットと注意点
自社カンファレンスには、自社主催だからこそ得られるメリットがある一方で、開催前に押さえておきたい注意点もあります。両方を理解したうえで、自社に合うかを判断しましょう。
自社主催だからこそ得られる3つのメリット
自社カンファレンスの最大の特徴は「自社が主催する」点にあります。自社主催だからこそ得られるメリットが、主に3つあります。
- コンテンツを自由に設計できる
テーマも登壇者もセッション構成も、自社のメッセージに合わせて自由に設計できます。他社主催では成立しないトーンや切り口でも、自社主催なら届けられます - 参加者体験を一貫してコントロールできる
会場の雰囲気から進行、当日の細部まで、自社の世界観に沿って一貫した体験をつくれます。参加者の印象を自社のブランドと結びつけやすくなります - 参加者データを自社の資産として活用できる
申込みから当日の視聴履歴、アンケート結果まで、参加者データを自社で完全に管理できます。その後の商談やリレーションづくりに、自由に活かせます
他社主催のカンファレンスでは、コンテンツもイベント全体の設計も、取得できるデータも主催側の枠組みに沿うことになります。自社で主催する負担は大きいものの、その分、自社の目的に合わせた企画や運営を実現できるのが大きな特徴です。
開催前に押さえておきたい注意点
一方で、自社カンファレンスには注意点もあります。開催を検討する前に、次の3点を押さえておきましょう。
- コストとリソースがかかる
会場費、コンテンツ制作費、運営の人件費など、相応のコストがかかります。社内の運営リソースも必要になります - 成果が短期の売上に直結しにくい
自社カンファレンスは、リード獲得や認知度向上を通じて、中長期で成果を生む施策です。開催した翌月にすぐ売上が立つ、という性質のものではありません - 継続的に運営する体力が必要
認知度や第一想起は、1回の開催で確立できるものではありません。年1回でも継続して開催する体力を、社内で確保できるかを見極めましょう
これらは「デメリット」というより、「自社カンファレンスの性質」として理解しておきたい点です。短期の売上を求めるなら他の施策が向いていますし、中長期で自社の存在感を育てたいなら、自社カンファレンスは有効な施策の一つです。
自社カンファレンス開催の進め方｜4ステップで設計する
自社カンファレンスの開催は、目的とKPIの設定から始まり、開催形式・規模の決定、集客とコンテンツ設計、当日運営と開催後のフォローという流れで進みます。ここでは、進め方の全体像を4つのステップで紹介します。
- ステップ1：目的とKPIを設定する
- ステップ2：開催形式・規模・テーマを決める
- ステップ3：集客とコンテンツ設計を進める
- ステップ4：当日運営と開催後のリード活用
ステップ1：目的とKPIを設定する
最初のステップは、目的とKPI（重要業績評価指標）の設定です。4つの目的のなかから、自社にとって何を最優先するのかを決め、その達成度を測る指標を数値で置きます。
たとえばリード獲得を主目的にするなら、「参加者数◯名、商談化件数◯件」をKPIに置きます。認知度向上が主目的なら、「業界メディアへの掲載数」や「SNSでの言及数」が指標になります。目的とKPIが定まっていないと、企画も集客も方向性を失います。
複数の目的をまとめて狙うことも可能ですが、優先順位だけは明確にしておきましょう。「主目的はリード獲得、認知度向上もあわせて目指す」のように、メインとサブを決めるだけで、判断のぶれが減ります。
ステップ2：開催形式・規模・テーマを決める
2つ目のステップは、開催形式・規模・テーマの決定です。目的とKPIに沿って、どんな器でカンファレンスを開くかを決めていきます。
このステップで決めることは、主に次の3つです。
- 開催形式
オンライン、オフライン、ハイブリッドのどれにするか。広く集めたいならオンライン、参加者同士の交流を重視するならオフラインが向きます - 規模
何名規模で開催するか。目的とKPIから逆算します - テーマ
カンファレンス全体を貫くテーマを決めます。複数セッションの方向性も、ここから定まります
数百〜数千名規模の大規模なカンファレンスを検討する場合は、規模特有の論点（会場選定・複数セッション運営・大規模配信など）を別途押さえる必要があります。
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ステップ3：集客とコンテンツ設計を進める
3つ目のステップは、集客とコンテンツ設計です。決めたテーマに沿って、参加者を集める準備と、当日のセッションをつくる作業を並行して進めます。
集客は、自社のハウスリストへの案内が中心になります。既存顧客や見込み客のリストに、メールやメルマガで参加を呼びかけます。規模を広げたい場合は、SNS、Web広告、登壇者や共催企業を通じた告知を組み合わせます。
コンテンツ設計では、参加者が「行ってよかった」と感じてもらえるかを意識しましょう。自社製品の紹介だけでなく、現場ですぐに役立つノウハウや新たな気づきが得られるテーマを盛り込むことが大切です。また、社外の専門家や顧客企業に登壇してもらうことで、多様な視点が加わり、参加者にとってより価値のあるプログラムになります。
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ステップ4：当日運営と開催後のリード活用
最後のステップは、当日の運営と、開催後のリード活用です。自社カンファレンスは、当日の体験と、その後のフォローまでが施策の一部です。
当日は、受付から各セッションの進行、配信まで、参加者が快適に過ごせるように運営します。開催後は、参加者へのお礼に加えて、得られたリードを商談へつなげる動きが続きます。視聴したセッションやアンケートの回答内容から、関心度の高い参加者を見極め、優先的にアプローチしましょう。EventHubのようなイベントマーケティングプラットフォームを使うと、参加者の管理から開催後のリード活用までを一つのツールで進められます。
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カンファレンスの開催・運営に必要な機能をまとめたサービス紹介資料です。進め方を整理したうえで、ツールの検討を始めたい方はご活用ください。
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自社カンファレンスの開催事例
ここからは、BtoB企業が自社カンファレンスを開催した事例を3社紹介します。株式会社カオナビ、ノバセル株式会社、株式会社アンドパッドの3社です。
株式会社カオナビ：イベント施策で総商談の約40%を創出
タレントマネジメントシステム「Kaonavi」を提供する株式会社カオナビは、イベントマーケティングを重要な施策として位置づけています。このイベントマーケティング施策によって、総商談の約40%をイベント経由で創出しています。
同社は、自社カンファレンス「FACE to FES’25」をはじめとするイベント施策を通じて、見込み客と接点を持ち、商談へつなげています。EventHubの導入により、受付業務を全面的に任せられ、運営側は当日の顧客対応に集中できる体制を整えました。イベントを一過性のものではなく、商談創出の中核施策として継続的に運用している事例です。
ノバセル株式会社：初めてのカンファレンスを1.5ヵ月で開催
運用型テレビCMサービスを提供するノバセル株式会社は、初めての自社カンファレンスを、わずか1.5ヵ月という短期間で開催しました。
同社はもともと、日々のウェビナーを継続的に開催してきた実績がありました。その積み重ねを活かし、大型カンファレンスへとスケールアップを実現しています。1.5ヵ月という短い準備期間でも、ウェビナーで培ったノウハウとツールを応用することで、初開催を成功させた事例です。
「自社カンファレンスは大規模な準備が必要」と身構えがちですが、日々のイベントの延長線上で立ち上げる道筋があることを示しています。
株式会社アンドパッド：3年連続開催で集客と視聴率を向上
建設・建築業界向けのクラウドサービスを提供する株式会社アンドパッドは、オンラインカンファレンスを3年連続で開催し、集客数と視聴率を年々高めています。
同社は、建設業界という業界特性に合わせた工夫を重ねてきました。業界の働き方や情報収集の習慣に合わせたコンテンツ設計や告知の工夫が、参加者の関心を引き続けている要因です。1回限りの開催では得られない、継続開催の積み重ねによる成果を示す事例です。
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さまざまな業界・規模のBtoB企業による自社カンファレンス・イベントの活用事例を紹介しています。自社に近い事例を探したい方はあわせてご覧ください。
成功事例に共通する3つのポイント
3社の事例は、業界も規模も異なりますが、自社カンファレンスを成功させるうえでの共通点があります。次の3点です。
| # | 共通点 | 具体的な特徴 |
|---|---|---|
| 1 | 目的の明確化 | 「何のために自社で開催するか」が定まっており、施策全体に一貫性がある |
| 2 | 自社らしさの設計 | テーマ・コンテンツ・体験の設計に、自社の世界観や業界特性が反映されている |
| 3 | 継続開催と改善 | 一度きりで終わらせず、回を重ねながら成果を高めている |
自社カンファレンスを検討するときは、この3つの観点を参考にすると、開催の方向性が定まりやすくなります。
📥 関連資料
カンファレンスの企画から集客、当日運営までを専門チームが支援するプランの紹介資料です。初めての自社主催で運営リソースに不安がある方は、選択肢としてあわせてご検討ください。
まとめ：自社カンファレンスは自社らしさを届ける主催側の挑戦
自社カンファレンスとは、企業が自ら主催するカンファレンスです。業界カンファレンスへの出展とは異なり、企画から集客、当日の運営までを自社が主体となって進めます。自由に企画を設計できる一方で、その分準備や運営に手間がかかるのが特徴です。
本記事のポイント
- 自社カンファレンスは、企業が自ら主催するカンファレンス。他社主催への出展とは異なる
- プライベートカンファレンスは招待制軸での呼び方であり、自社カンファレンスとは実態として重なる部分が大きい
- 開催する目的は、リード獲得・認知度向上と第一想起・既存顧客との関係強化・採用ブランディングの4つ
- 自社主催ならではのメリットは、コンテンツの自由設計・体験の一貫性・参加者データの完全活用
- 開催は、目的とKPI設定→開催形式・規模・テーマ決定→集客とコンテンツ設計→当日運営と開催後のリード活用の4ステップで進める
自社カンファレンスの企画は、「何を実現したいのか」を整理するところから始まります。目的が明確になれば、招待する相手や企画の方向性も決めやすくなります。本記事を参考に、自社にとっての開催目的を整理してみてください。
よくあるご質問
質問：自社カンファレンスと業界カンファレンスは何が違いますか？
回答：主催と立場が異なります。自社カンファレンスは企業が自ら主催し、コンテンツも運営も自社で担います。一方、業界カンファレンスは業界団体や複数社が主催し、自社は出展社や登壇者として参加する立場になります。自社主催は負担が大きい反面、コンテンツや体験を自由に設計できる自由度があります。両者は競合するものではなく、目的に応じて使い分けたり組み合わせたりする関係にあります。
質問：自社カンファレンスとプライベートカンファレンスは同じものですか？
回答：実態として重なる部分は大きいですが、定義の切り口が異なります。自社カンファレンスは「誰が主催するか」という主催側の軸での呼び方、プライベートカンファレンスは「誰が参加するか」という招待制軸での呼び方です。自社が主催するカンファレンスの多くは招待制で行われるため、両者が同じ意味で使われることも少なくありません。
質問：自社カンファレンスはどんな企業に向いていますか？
回答：中長期で自社の存在感やブランドを育てたい企業に向いています。一度の開催で短期的に売上を伸ばす施策ではないため、リード獲得・認知度向上・既存顧客との関係強化といった中長期の目的を持つ企業に向いています。BtoBのSaaSやIT業界で多く採用されていますが、業種を問わず活用できます。継続的に開催する体力が社内で確保できるかも、判断の目安になります。
質問：自社カンファレンスを開催するメリットは何ですか？
回答：自社主催だからこそ得られる3つのメリットがあります。1つ目は、テーマや登壇者を自社のメッセージに合わせて自由に設計できること。2つ目は、参加者体験を会場から進行まで一貫してコントロールできること。3つ目は、申込みから視聴履歴、アンケートまで参加者データを自社の資産として活用できることです。他社主催への出展では得られない自由度が、自社主催の価値です。
質問：自社カンファレンスは何から始めればよいですか？
回答：目的の言語化から始めましょう。本記事で紹介した4つの目的のうち、自社にとって何を最優先にするかを決めるところがスタート地点です。4つの目的とは、リード獲得・認知度向上・既存顧客との関係強化・採用ブランディングです。目的が定まれば、招くべき相手も、テーマも、規模も、自然と見えてきます。最初から完璧な企画を目指す必要はなく、目的とKPIをまず置き、ステップを順に進めていきましょう。
こちらの記事の監修・執筆者
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株式会社EventHub マーケティングマネージャー 鈴木 優一 |
| 2010年上智大学大学院卒業。新卒でITベンチャー企業に就職。その後エン・ジャパンのwebサービス企画部門への転職を経て、タレントマネジメントシステムを提供するカオナビに社員番号5番で1人目のマーケターとしてジョイン、BtoBマーケティング組織の立ち上げに携わる。FinTechスタートアップのOLTAを経て、2022年5月にマーケティングマネージャーとしてEventHubに参画。 |
